ネイリストには、サロン勤務の他にもさまざまな働き方があります。
将来的にはネイルサロンの経営・開業を目指しているネイリストも少なくありません。
しかし、「ネイルサロン経営は資金面や準備のハードルが高い」と感じていませんか。
そこで本記事では、ネイルサロンの経営・開業に必要な準備について解説します。
ネイルサロン経営を成功させるコツも紹介するため、ぜひ参考にしてください。
ネイルサロンの経営・開業にはいくら必要?

ネイルサロンを開業するにあたって、資金面の不安がある方は多いのではないでしょうか。
ネイルサロンの経営・開業にはいくら必要なのか、「初期投資」と「運用費用」にわけて解説します。
初期投資
ネイルサロン経営・開業に必要な初期投資は、開業方法や立地によって大きく異なります。
賃貸店舗の場合は100~200万円程度、自宅サロンの場合は20~90万円程度を目安にしておくとよいでしょう。
ネイルサロン経営・開業にかかる初期費用の一例は以下の通りです。
- 内装工事代
- 設備代
- 施術用機械・道具代
- ネイル用品代
- メニュー表・サロンカードなどの製作費
- 電話やインターネットなどの開通費
- 広告宣伝費 など
自宅の一画を利用して開業する場合は、内装工事代や設備代などを抑えられるため、100万円以下で開業できることが大半です。
ただし、大幅な内装リフォームが必要な場合は100万円以上かかる可能性もあります。
運用費用
ネイルサロンを経営するにあたって、月々の運用費用がかかることも忘れてはいけません。
賃貸店舗の場合は30万円程度、自宅サロンの場合は15~20万円程度を目安にしておくとよいでしょう。
ネイルサロン経営・開業にかかる運用費用の一例は以下の通りです。
- 賃料(家賃)
- 材料費
- 水道光熱費
- 通信費
- 集客ツール利用費
自宅ネイルサロンの場合は毎月の賃料がかからないため、運用費用を大幅に抑えることが可能です。
ネイルサロン開業で失敗する7つの理由と経営成功に導く秘策ポイント
準備資金がない方は助成金を活用する
準備資金がない方は、厚生労働省や地方自治体の助成金を活用するのも1つの手です。
助成金は要件を満たすことで得られるお金で、返済義務はありません。
ネイルサロン開業にあたって利用できる可能性がある助成金の一例は以下の通りです。
- 人材開発支援助成金
- キャリアアップ助成金
- トライアル雇用助成金
- 特定求職者雇用開発助成金
- 地域雇用開発助成金
- 各自治体の助成金 など
助成金は積極的に利用すべきですが、それだけをあてにして開業するのは危険です。
運用費用は毎月かかってくるため、助成金はあくまでも初期費用のサポートと考えましょう。
ネイルサロンを経営するために必要な準備

「ネイルサロンを開業にあたって何から準備するべきか分からない」と悩んでいませんか。
ネイルサロンを経営するために必要な準備を手順通りに解説します。
ネイルサロンのコンセプトやターゲットを決める
はじめに、ネイルサロンのコンセプトやターゲットを決定します。
ネイリストは数多くあるため、お客様に選んでもらうために他サロンとの差別化を図る必要があります。
メインターゲットとなりそうなお客様の年齢層や料金相場などをリサーチし、サロンのコンセプトやネイルのデザインを決めていきましょう。
経営・開業する場所を決める
ネイルサロンのコンセプトやターゲットが決定したら、次に経営・開業する場所を決めます。
ネイルサロンの主な開業方法は、「自宅ネイルサロン」と「店舗型ネイルサロン」の2つです。
自宅ネイルサロン
自宅ネイルサロンは、自宅の一画を利用してネイルサロンを経営する店舗形態です。
大幅な内装工事や毎月の賃料がかからないため、初期費用や運用費用を大幅に抑えられます。
また、ライフスタイルにあわせて経営できるため、家事や育児と両立しやすいのも魅力です。
ただし、プライバシーを確保しにくい、集客に苦労する可能性があるなどのデメリットがあります。
店舗型ネイルサロン
店舗型ネイルサロンは、店舗を借りてネイルサロンを経営する店舗形態です。
店舗型ネイルサロンは立地のよい場所を選んで出店できるため、集客しやすく経営が安定しやすいでしょう。
また、仕事とプライベートを分けられるのも魅力です。
一方で、初期費用・運用費用ともに高額になりやすいデメリットがあります。
ネイルサロンの内装を準備する
店舗形態が決定したら、つづいては内装の準備に入ります。
店舗ネイルサロンの場合は、外装工事も必要となるケースが多いでしょう。
大幅な内装工事が不要な場合も、最低限以下のような備品を準備する必要があります。
- 椅子・テーブル
- 商品や施術道具を置く棚
- 照明器具
- フットネイル用の足置き台
- 待合室用のソファー など
開業届を出す
開業準備が完了したら、税務署に開業届を提出します。
個人事業主は、事業を開始してから1ヶ月以内に開業届を出す必要があります。
実は、ネイルサロン開業時に開業届は必須ではありません。
ただし、開業届を出すことによって青色申告を利用できる、保険や共済に加入できるなどのメリットがあります。
広告宣伝の手段を検討する
開業届を提出したら、広告宣伝の手段を検討しましょう。
具体的な集客方法は、SNS、公式サイト、ホットペッパーなどです。
とくに自宅ネイルサロンの場合は集客が難しいため、広告宣伝に力を入れるようにしましょう。
SNSやブログは認知してもらうまでに時間がかかるため、開業届を提出する前から準備を進めてもよいでしょう。
ネイルメニューを用意する
ネイルサロンに来店してくれたお客様のために、ネイルメニューを用意します。
周辺の料金相場を考慮しながら各メニューの料金を決定し、同時にネイルチップを作成していきましょう。
ネイルチップを見ながらオーダーするお客様は多いため、ネイルチップの作成は必須です。
また、SNSや公式サイトにネイルチップを掲載することで集客効果も期待できます。
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【ネイルサロン経営のみ】勤務経験なしでオーナーになるには?

勤務経験なしでネイルサロンのオーナーになることも可能です。
今回は、以下の2点についてくわしく解説します。
ネイルサロンの経営のみでは資格は必要ない?
ネイルサロンの経営にあたって特別な資格は不要です。
ネイリストには美容師のような国家資格は存在せず、無資格でも施術が可能となっています。
ただし、自ら施術を行う場合は、ネイル資格を取得しておいたほうがよいでしょう。
プロネイリストの基準となるのは「JNECネイリスト技能検定2級、JNAジェルネイル検定中級以上」です。
お客としてサロンに行きサービスを体験する
経営のみを行う場合は、無理にネイル資格を取得する必要はありません。
ただし、お客としてサロンに行きサービスを体験することをおすすめします。
お客様の気持ちが分からないと、ネイルサロンで成功を収めるのは難しいです。
複数のネイルサロンを訪れ、必要なサービスや料金、ニーズを把握を把握しましょう。
失敗しない!ネイルサロン経営を成功させるコツ

ネイルサロン経営に関心はあっても、「失敗したらどうしよう」と不安を抱えている方もいるでしょう。
そこでつづいては、ネイルサロン経営を成功させるコツを2つ紹介します。
客数と客単価を考える
1つ目のコツは、客数と客単価を考えることです。
ネイルサロンの売り上げは「客数×単価」で計算できます。
つまり、「どのくらいのお客様に来店していただけるか」と「1人のお客様の単価はいくらか」が重要となります。
集客に力を入れて客数を確保し、利益が出るように各メニュー料金を設定しましょう。
売上に見合ったコストを維持する
2つ目のコツは、売上に見合ったコストを維持することです。
ネイルサロンを経営するためには、家賃や水道光熱費、広告宣伝費などの経費が継続的にかかります。
売上から経費を差し引いた金額が収入となるため、経費が高すぎると経営が行き詰まる可能性があります。
ネイルサロン開業コースがあるネイルスクール3選

つづいて、ネイルサロン開業コースがあるネイルスクールを3校紹介します。
ネイルスクールシンシア

最初に紹介するのは、東京新宿のネイルスクール・シンシアです。
少人数制・フリータイム制を採用しており、社会人の方でも通いやすくなっています。
ネイルスクールシンシアは開業サポートに力を入れており、とくに集客方法についてのセミナーが充実しています。
開業後も面談や無料セミナーを受講できるため、開業したい方の強い味方となってくれるでしょう。
ジェルネイルの技術に特化した「ホームサロン開業コース」も好評です。
受講費用 | ホームサロン開業コース:200,200円(税込) |
---|---|
期間 | 42時間 全14回 |
開業サポート | 面談 各セミナー 提携会社からの集客サポート 開業時の道具購入サポート など |
資格検定合格サポート | あり |
アクセス | 代々木駅から徒歩約1分、新宿駅から徒歩約4分 |
通いやすさ | ★★★★★ |
ヒューマンアカデミー

ヒューマンアカデミーは、1985年開校の歴史あるネイルスクールです。
2024年3月時点で全国に22校舎があり、200名以上の講師が在籍しています。
ヒューマンアカデミーでは開業サポートに力を入れており、開店までのプロセスをバックアップしてくれます。
また、開業後も人気のサロンへステップアップするためにサポートしてくれるので安心です。
受講費用 | ネイルサロン開業スタートコース:296,760円(税込) |
---|---|
期間 | 全22回(3時間×22回/66時間) |
開業サポート | 必要な営業資材の購入サポート ネイルアートサンプルの作り方指導 広告宣伝のアドバイス など |
資格検定合格サポート | ○ |
アクセス | 新宿南口校:新宿駅から徒歩約3分 |
通いやすさ | ★★★★★ |
アフロート

アフロートネイルスクールは、全国に22校舎を展開するネイルスクールです。
集客力抜群のAFLOATサロンが母体のネイルスクールなので、開業を成功させるノウハウを伝授できます。
技術チェックはもちろん、接客・マナー集中講座や集客・SNS活用講座も用意しています。
ホームサロン開業コースは3コースから選択可能です。
受講費用 | ネイルサロン開業スタートコース:296,760円(税込) |
---|---|
期間 | 全22回(3時間×22回/66時間) |
開業サポート | 人気ネイルサロンの分析 サロンコンセプトの決定 集客方法の伝授 接客技術の指導 ネイルアートサンプルの作り方指導 など |
資格検定合格サポート | ○ |
アクセス | 東京新宿校: 新宿駅 東口から徒歩約4分 |
通いやすさ | ★★★★★ |
ネイルサロンの経営に関するよくある質問

最後に、ネイルサロンの経営に関するよくある質問に回答します。
ネイルサロンの経営は儲かりますか?
サロン勤務のネイリストと比較すると、ネイルサロン経営のほうが高収入を狙いやすいでしょう。
求人ボックスの調査によると、正社員として働くネイリストの平均年収は354万円です。
ネイルサロン経営者の収入は一概には言えないものの、経営手腕次第では高収入も狙えます。
参照:求人ボックス
ネイルサロンを1人経営した時の月の売上はいくらくらいですか?
ネイルサロンの売上は「客数×客単価」で決定します。
たとえば、1日3名のお客様が平均8,000円のメニューの施術を受けてくれたと仮定します。
月20日間営業した場合の売上高は、3名×8,000円×20日間で48万円です。
ネイルサロンオーナーの月収はいくらくらいですか?
ネイルサロンオーナー(経営のみ)の月収は、店舗の規模や売上などによって異なります。
たとえば、ネイルサロンの売上が150万円、経費が100万円かかると仮定します。
150万円-100万円=50万円がオーナーの収入となり、年収にすると600万円です。
上記はあくまでも一例なので、店舗の規模が大きくなったり店舗数が増えたりすると、さらなる高収入を狙えるでしょう。
ネイルサロンを法人化するタイミングは?
ネイルサロンを法人化するタイミングは、年間利益が1,000万円以上になったときがおすすめです。
個人事業主と法人では税制が異なるため、大きな節税効果を期待できます。
また、経費にできる項目が増える、資金繰りや融資の選択肢が増えるなどのメリットもあります。
ネイルサロン経営・開業を目指すならネイルスクールで学ぼう
正社員ネイリストの平均年収は354万円ですが、ネイルサロンオーナーになると経営手腕次第で高収入を狙えます。
ネイリストとして新たなステージに挑戦したい方、高収入を目指したい方は、ぜひ選択肢の1つに入れてみてはいかがでしょうか。
ネイルサロン経営・開業を目指すなら、ネイルスクールに通って正しい知識・技術を身につけることをおすすめします。
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