ネイルサロン開業資金はいくら必要？費用の内訳・節約方法も紹介

「ネイルサロンの開業資金がいくら必要か知りたい」
「月々にかかる費用は節約できるの？」

ネイルサロンの開業を目指す方の中には、このような悩みを抱える方もいるのではないでしょうか？

そこで今回は、開業資金に関する情報を一挙に紹介します。
「助成金」や「借入・融資」についても解説するので、ぜひ最後までお読みください。

ネイルサロン開業資金はいくら必要？

ネイルサロンの開業資金は、30〜100万円ほど必要です。

 

ネイルサロンの開業方法は「店舗型」「自宅型」「間借り型」の3つの手段があり、必要な資金も異なります。

「店舗型」の場合、店舗の壁紙や看板そのほかの設備に資金がかかるため、金額も大きくなります。

自室の一部を使用する「自宅型」は、ネイル施術に必要なデスク・チェア・ネイル商材さえ用意できれば準備が整うため、コストをかけずにサロンオープンを目指せます。

店舗型の場合

「店舗型ネイルサロン」の場合は、最低でも150万円前後の開業資金が必要だといわれています。

店舗型ネイルサロンは、テナント物件を契約して事業を行います。

契約時には、前家賃＋保証金（家賃の8〜10か月分）＋仲介手数料などが発生します。

立地のよい場所・敷地面積の広い物件であれば、費用はさらに高額になるでしょう。

 

このほかにも、設備・家具・ネイル商材・内外装の工事費用も用意しておかなければなりません。

店舗型でサロン開業を目指す場合は、できる限り余裕を持った資金準備が必要不可欠であるといえるでしょう。

自宅型の場合

自宅の一部を利用する場合は、賃貸契約にかかる費用は0円です。

施術用のネイルデスク・チェア・ネイル商材など、最低30万円ほどでサロンオープンを実現することも可能だといえるでしょう。

 

• 今すぐにネイルサロンをオープンしたい
• 最低限までコストを抑えたい
• 時間を有効に活用したい

 

このように、自宅型サロンには数々のメリットがありおすすめです。

 

ただし、現在の住居に「商業利用不可」など契約規約がある場合は開業できません。

トラブルを招かないためにも、あらかじめ住居の管理会社または物件管理者に確認をとってから準備を進めましょう。

間借り型（シェアサロン）の場合

実際に運営しているサロンの一部を利用し、施術スペースを確保する「間借り型（シェアサロン）」はネイルサロンでも増加傾向にあります。

 

「月額制1席あたり25万円」「時間制1時間あたり1,000円」など、金額は提供先によってさまざまです。

 

間借り型（シェアサロン）は、「駅チカ物件を選べる」「家具類の購入不要」「フリーランスで働く同業者と交流できる」など多くのメリットがあります。

 

近隣に利用できる店舗があれば、費用の詳細について直接確認してみるとよいでしょう。

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ネイルサロン開業資金【費用の内訳】

ネイルサロンの開業には、場所を確保する以外にもさまざまな費用が発生します。

サロン運営を始める前に、開業資金の内訳をチェックしてみましょう。

物件取得費用

賃貸物件契約時に支払う「物件取得費用」の目安相場は、家賃12か月分だといわれています。

 

費用の内訳は、保証金または敷金（最大で家賃12か月分）・礼金（最大で家賃2か月分）・仲介手数料・保険料・前家賃などが含まれます。

 

契約物件によっては総額数百万円を超える場合もあり、余裕を持った費用を準備しておく必要があるといえるでしょう。

内外装費用

店舗物件の内外装工事は、1坪あたり10〜20万円ほどの費用が発生します。

業者や依頼内容によって金額が前後する場合もありますが、20坪を全面リフォームすると最低でも100万円は必要です。

 

「工事範囲を狭める」「壁の塗り替えは自分で行う」などで多少の費用削減が期待できます。

 

まずは専門業者に見積もり相談を行い、予算に合わせた工事を依頼しましょう。

設備費用

ネイルサロンは、ネイルデスクやチェアのほか照明器具などの設備が必須であり、これらも初期費用に含まれます。

 

それぞれの費用目安は以下のとおりです。

設備・備品	費用目安
ネイルデスク	3〜10万円
ネイルチェア（客用）	3〜10万円
施術チェア（ネイリスト用）	1〜3万円
フット用ワゴン	1〜2万円
フットバス	1〜2万円
ネイルワゴン	数千円〜1万円程度
集塵機	1〜10万円
照明器具	1〜10万円
その他家具	5〜30万円

設備・備品類は、メーカーによって金額の振り幅も大きく異なります。

予算に合わせてしっかりと検討しましょう。

材料・消耗品の費用

ネイルサロンを運営するには、施術に使う材料や消耗品にも費用がかかります。

それぞれの費用目安は以下のとおりです。

材料・消耗品	費用目安
ジェル	1色あたり1,000〜3,000円
ファイル類	1本100〜500円
液体類	数千円〜1万円程度
キッチンペーパー アルミ コットン	数百円〜3千円程度

材料や消耗品は、施術人数や売上によって費用も異なります。

高価な商材を使えば、当然金額も比例して大きくなります。

1か月の売上に対し、およそ7〜8%を目安に費用を抑えるとよいでしょう。

広告費

ネイルサロンをオープンしても、認知度がなければ集客に繋がりません。

「広告」は、新規来店客を増やす手段として即効性がありおすすめですが、当然費用が発生します。

 

大手美容予約サイトの場合、最低掲載料25,000円から契約可能です。

さらに料金グレードを上げると「ページが上位に表示されやすくなる」「コンテンツ内容が増加する」など内容の変化があります。

サロンに適したプランを、直接広告会社に相談してみるのもよいでしょう。

運営費用

ネイルサロンの運営費には、家賃・光熱費・材料費・広告費などが含まれます。

 

以下の表は運営費用の一例です。

項目	費用
家賃	0〜30万円
光熱費	5〜10万円
材料費	1〜10万円
広告費	0〜10万円

 

これらのほかに、従業員を雇う場合は人件費も必要です。

 運営費用は毎月必ず出ていく金額であるため、事前にしっかりと計算しておきましょう。

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ネイルサロン開業資金【助成金について】

ネイルサロンの開業に使える「助成金」について紹介します。

助成金とは、国や地方自治体が事業者に対して支援するための制度です。
これらには審査や手続きに一定の基準があります。

該当するものがあれば、近隣の管轄に相談してみましょう。

若手・女性リーダー応援プログラム助成事業

「若手・女性リーダー応援プログラム助成事業」は、都内商店街を育成・活性化させるため立ち上げられたプログラムです。

最大730万円の助成金が支払われるため、都内でネイルサロンをオープンさせたいとお考えの方は一度検討してみるとよいでしょう。

参考：公益財団法人 東京都中小企業振興公社「若手・女性リーダー応援プログラム女性事業」

キャリアアップ助成金

「キャリアアップ助成金」は、アルバイトやパートタイマーなど非正規雇用の労働者のキャリアアップを促進するための助成金です。

金額は雇用者1人あたりにつき最大72万円で、事業者に対して支給されます。

 

ただし、人材を雇う事業主が対象となるため1人でネイルサロンを運営するネイリストは申請できません。

参考：厚生労働省「キャリアアップ助成金」

トライアル雇用助成金

「トライアル雇用助成金」は、安定的な就職が困難な求職者と雇用を結んだあとに支給される助成金です。

対象者1人につき月額4万円で、支給には以下の条件を満たす必要があります。

このほかにもいくつか受給要件があります。

 

ただし、人材を雇う事業主が対象となるため1人でネイルサロンを運営するネイリストは申請できません。

参考：厚生労働省「トライアル雇用助成金（一般トライアルコース）」

地域雇用開発助成金

「地域雇用開発助成金」は、雇用機会が不足している地域の事業者が求職者を雇い入れる際に与えられる助成金です。

最大960万円で、事業規模や対象労働者の人数によって受給額は変動します。

 

ただし、人材を雇う事業主が対象となるため1人でネイルサロンを運営するネイリストは申請できません。

参考：厚生労働省「地域雇用開発助成金（地域雇用開発コース）」

小規模事業者持続化補助金

「小規模事業者持続化補助金」は、小規模事業者を支援する制度です。

ネイルサロンの場合は5人以下の事業が対象となり、開業したばかりの状態でも申請可能です。

申請時には、売上予算・経営目標を達成するための「計画書」を作成し、審査が通れば最大50万円の助成金が受け取れます。

ただし、開業前に申請することはできません。

参考：商工会議所地区「小規模事業者持続化助成金」

人材開発支援助成金

「人材開発支援助成金」は、職務に関連した専門的な知識を修得させるための訓練費・訓練期間中の賃金を一部助成する制度です。

雇用保険の被保険者が対象になります。

 

ただし、助成金を受け取れるのは訓練期間終了後です。
訓練日数によっては立て替える金額が大きくなるため注意しましょう。

参考：厚生労働省「人材開発支援助成金」

ネイルサロン開業資金【借入・融資について】

「ネイルサロンを開業したいけど、まとまった資金がない」
そんな方は「借入・融資」を利用するのも1つの手段です。

ここでは2つの方法について解説します。

日本政策金融公庫から融資を受ける

「日本政策金融公庫」は、財務省所管の特殊会社です。

融資を受けるには事業計画所の作成や創業資金の総額1/10以上の自己資金を用意するなど、いくつかの条件があります。

 

「ある程度お金を貯めたけど、運転資金が足りない」といった場合は、一度日本政策金融公庫に相談してみるのもよいでしょう。

参考：日本政策金融公庫「個人企業・小規模企業の方」

民間金融機関から融資を受ける

「民間金融機関」は、各種銀行・信用金庫・信用組合など民間資本により運営する金融機関です。

日本政策金融公庫に比べると金利は高くなりますが、選択肢の1つとして検討してみるのもよいでしょう。

融資を受ける際には審査があり、融資の可否および融資額が決定します。

参考：民間金融機関による融資

ネイルサロン開業資金を抑える！節約方法

ネイルサロンの開業資金を抑える節約方法を3つお伝えします。

SNSをフル活用する

SNS戦国時代といわれている近年では、「Instagram」や「TikTok」など無料ツールを活用して認知度を高めるのも効果的です。

とはいえ、こうした無料SNSツールは即効性が低く、認知度を広げるまで6か月〜数年単位の運用期間が必要だといわれています。

 

有料予約サイトを導入するなど、費用が発生する宣伝方法をメインで取り入れながら、顧客獲得に繋がるSNSにも力を入れてコツコツと認知度の増加を目指しましょう。

内装にこだわりすぎない

「自分のネイルサロンは内装に力を入れて可愛くしたい」と考える方も多いでしょう。

しかし、内装に強いこだわりを持つと費用も比例して膨れ上がってしまいます。

せっかくネイル施術で売上を作っても、内装に費やした初期費用が回収できずいつまでも赤字状態では本末転倒です。

 

「壁の塗り替えは自分で行う」「布や小物でアレンジしてDIYを楽しむ」など、最初はできる限り内装費用を抑えて節約しましょう。

居抜き物件を選ぶ（店舗型の場合）

店舗型ネイルサロンの場合は、「テナント居抜き物件」であれば費用を抑えられる可能性があります。

居抜き物件とは、前の借主が「内装」「営業設備」「家具」などを残した状態で売り渡す物件のことをいいます。

内装にこだわりがなく、初期費用を抑えてすぐに店舗をオープンしたい方にとって非常にメリットの多い物件だといえるでしょう。

ただし前の借主が残した備品類を勝手に処分したり、許可なく一部改装工事を行ったりすることはできません。
物件によって制約が異なるため、契約前に必ずオーナーに確認しておきましょう。

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ネイルサロン開業費用に関するよくある質問

「ネイルサロン開業費用」に関するよくある質問について回答します。

ネイルサロンの開業費用は最低いくら？

自宅ネイルサロンであれば、施術用デスク・チェア・最低限のネイル商材・インテリアなどを含み30万円程度で開業できます。

 

もちろん価格の安さだけを追及して家具や商材を選べば、もっとコストを抑えることも可能です。

しかし、ネイルチェアの座り心地が悪かったり、品質が悪く剥がれやすいジェル商材を使用したりすると、お客様の満足度は下がりリピートに繋がりにくくなります。

お客様に末長く愛されるサロン経営を目指すのであれば、初期費用は惜しまず準備しておきましょう。

運営費用はどのくらいの期間を想定して用意するべき？

運営費用は「家賃」「光熱費」「材料費」「広告費」などが含まれ、月々10〜30万円程度必要です。

これらは毎月の売上の中から費用を捻出することが理想ですが、開業当初は売上が安定しにくいことも想定されます。

たとえ赤字であってもきちんと支払えるよう最低でも6か月程度の費用を事前に準備しておくと安心でしょう。

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この記事では、ネイルサロンの開業資金について解説しました。

ネイルサロンの開業をお考えの方は、記事の内容を参考にお金の知識を深めてみてくださいね。

「開業に関する具体的な相談をしたい！」
「独立経験のあるネイリストから指導を受けたい」
という方は、ネイルスクールの受講を検討してみるのもよいでしょう。

ネイルスクールのランキング情報が知りたい方は、ぜひ別の記事も参考にしてみてくださいね。

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