ネイリストには、正社員やパートなどさまざまな働き方があります。
ネイリストの働き方で最近注目されているのが業務提携です。
この記事では、ネイリストの業務委託とはどのような働き方なのか・どのくらい稼げるのかを詳しく解説します。
給料相場や手取り金額、メリット・デメリットも紹介するため、業務委託に興味のある方はぜひチェックしてください。
ネイリストの業務委託とは?

ネイリストの業務委託とは、個人事業主(フリーランス)として企業やサロンから業務を委託される働き方です。
通常サロン勤務のネイリストは、企業やサロンと雇用契約を結び「従業員」として働きます。
一方の業務提携は、雇用契約を結ばずに「個人事業主(フリーランス)」として働きます。
ネイリストが業務委託で働くケース

ネイリストが業務委託で働くといっても、働き方にはいくつかのケースがあります。
- ネイルサロンで業務委託スタッフとして働く
- シェアサロンで個人ネイルサロンを運営する
ネイルサロンで業務委託スタッフとして働く
ネイリストが業務委託で働く1つ目の選択肢は、業務委託のスタッフとしてネイルサロンで働くです。
サロン側は正社員やパートとして雇用契約を結ぶのではなく、個人事業主(フリーランス)として業務契約を結びます。
ネイリストはスタッフとしてネイルサロンで働き、成果に対して定められた報酬を受け取ります。
シェアサロン(業務委託)でネイルサロンを運営する
ネイリストが業務委託で働く2つ目の選択肢は、シェアサロンでネイルサロンを運営するです。
ネイリストは美容サロンの空きスペースを、自分のネイルサロンとして使用します。
労働時間や報酬形態はサロン側との契約内容によって異なります。
ネイリストの業務委託「給料相場・手取り」について

ネイリストが業務委託を選択すると、完全歩合制で働くことになります。
報酬形態は企業や委託先のネイルサロンとの契約によって決まりますが、売上の50〜70%程度に設定されることが多いです。
月給に関しては、「1日の勤務時間」「週に何日働くのか」「価格設定」などによって異なります。
例えば、売上の70%が報酬になるサロンで業務委託を受けた場合、客単価1万円で月50人接客すると報酬は35万円となります。
上記報酬から広告費や材料費を引いた金額が手取り収入です。
ネイリストが業務委託で働くメリット

ネイリストが業務委託で働くことには、多くのメリットがあります。
ネイリストが業務委託で働く主なメリットを5つ紹介します。
自由度が高い
業務委託で働くネイリストは労働時間や出勤時間に決まりがなく、自由度の高さが魅力です。
業務委託の場合、ネイルサロン側とネイリストは対等な関係となるため、サロン側から仕事に関する指示を受けることがありません。
「労働時間を短くする」「休日を自由に決める」などの柔軟な働き方が可能であり、主婦ネイリストでも無理なく働けます。
高収入を目指せる
業務提携で働くネイリストは、高収入で稼げる点も大きなメリットです。
雇用契約を結ぶ正社員やパートの場合、ほとんどのケースにおいて月給や時給が定められています。
一方の業務提携は完全歩合制です。
働き方や接客人数などによって、雇用契約されるよりも高収入を目指せます。
複数のネイルサロン・美容サロンで働ける
複数のネイルサロン・美容サロンで働ける点も業務委託で働くメリットの1つです。
複数のサロンと業務委託契約を結び、被らないように上手にシフトを組むことで高収入を目指せます。
ネイルサロンや美容サロンは、店舗ごとに働いているスタッフの年齢層、客層、お店全体の雰囲気が大きく異なります。
お客様との接し方も、技術やトークを売りにしたり、施術のスピード感を重視したり、さまざまなタイプの技術者がいるでしょう。
ネイルサロン・美容サロンの現場で活躍するスタッフの働きぶりを観察するだけでも、大きな学びとなることがたくさんあります。
複数のサロンで働くことは、とてもメリットが多くやりがいの感じられる機会となるでしょう。
ビジネススキルが身につく
業務委託で働くネイリストは、クライアントとの交渉が必須のため、ビジネススキルが身につきます。
クライアントとネイリストは対等な関係のため、労働時間や報酬形態はすべて交渉次第です。
まずは業務提携先を見つけ、双方が納得できる条件で契約する流れをくり返していると、次第にビジネススキルが身につくでしょう◎
研修やミーティングに参加しなくてよい
業務委託で働くネイリストは、研修やミーティングに参加する必要がありません。
雇用形態を結んでサロンに勤務する場合、技術向上のための「研修」やスタッフ同士が連携を取るための「店内ミーティング」への参加が必須です。
業務委託で働く場合、研修やミーティングに参加する必要がないため、その分の時間を多店舗のネイルサロンでの勤務やプライベート時間に充てられます。
ネイリストが業務委託で働くデメリット

ネイリストが業務委託で働くことはメリットばかりではありません。
続いては、ネイリストが業務委託で働く主なデメリットを5つ紹介します。
確定申告を自分で行う必要がある
ネイリストが業務委託で働く場合、年度末に自分で確定申告をする必要があります。
雇用形態で働く正社員やパートは、源泉徴収税や所得税などは事前に給料から引かれているため、原則として確定申告は不要です。
個人事業主で年間の合計所得金額が48万円を上回る場合は確定申告が必要です。忘れないように申告しましょう。
保険・税金の負担が大きい
業務委託で働くネイリストは、保険・税金の支払いも自分でしなくてはなりません。
個人事業主は厚生年金や社会保険制度がないため、自身で国民健康保険や国民年金などを支払います。
厚生年金保険料は加入者と会社が折半して保険料を支払いますが、国民年金は加入者が全額支払う必要があります。
保険・税金の負担の大きさに、驚いてしまう個人事業主もいるようです。
請求書の作成
業務委託で働くネイリストは、契約を結んだクライアントに対して、仕事の対価を請求するために請求書を作成・提出する必要があります。
請求書にテンプレートはないため、Excelやオンライン上のサービスを利用して作成する必要があります。
請求書は慣れてしまえばすぐに作成できますが、パソコンが苦手な方は苦労するかもしれません。
福利厚生が受けられない
正社員ネイリストは福利厚生が受けられます。しかし、業務提携で働くネイリストには福利厚生がありません。
ネイリストの福利厚生はネイルサロンによって異なりますが、一例を挙げると以下の通りです。
- 育児休暇
- 住宅手当
- 資格手当
- ネイル・美容手当
- 奨学金補助制度 など
ネイリストが業務委託契約で働く場合は、福利厚生や雇用契約をしっかりと確認しましょう。
失業給付金が受給できない
業務委託で働く場合、失業した際に失業給付金が受給できません。
失業給付金を受給するためには、離職前の会社で雇用保険に加入していて、加入条件などを満たしていることが必須です。
業務委託で働くネイリストは、雇用保険に加入していないため対象外となります。
ネイリストが業務委託契約前に契約書で確認すべきこと

業務委託契約前に確認を怠ると、のちにトラブルとなる可能性があります。
続いては、ネイリストが業務委託契約前に確認すべき5つのポイントを紹介します。
集客
集客は、業務委託で働くネイリストの収入を左右する重要なポイントです。
業務委託の場合、集客は原則としてネイリスト負担で行わなくてはいけないため、以前から指名客を多く持っている方のほうが有利となります。
顧客が安定するまでは、サポート体制がしっかりした企業と業務委託を結ぶことをおすすめします。
報酬還元率・歩合
業務委託契約前には、必ず報酬還元率を確認しましょう。
業務委託で働く場合は完全歩合制となりますが、報酬還元率はネイルサロンによって異なります。
細かい部分まで確認し、不明な点は質問して明確にしておく必要があります。
出勤日数
業務委託で働く場合、出勤日数は自由に決められます。
ただし、勤務先のネイルサロンの営業日や営業時間に沿った業務形態になるケースもあるため、事前に確認しておきましょう。
設備・ネイル商材の負担額
ネイリストが業務委託で働く場合、ネイル商材は原則として自己負担です。
ただし、照明やデスクなど施術環境を整えるための備品代はクライアント側が負担してくれるケースがあります。
「何がどこまで自己負担になるのか」を必ず確認しておきましょう。
顧客トラブルに対する保証の有無
顧客トラブルに対する保証の有無も必ず確認しておきたいポイントです。
業務委託先のネイルサロンに補償が含まれていない場合、万が一お客様とトラブルになった際は全額自己負担で問題を解決しなくてはいけません。
トラブルに遭ってからでは遅いため、保証内容を確認した上で契約を結びましょう。
「知識がなくて、よくわからない」という方は、独立・開業に特化したネイルスクールに通うのがおすすめです。
独立・開業コースがあるネイルスクールであれば、トラブルの事例に関する対処法が学べます。
リスクを回避するためにも、しっかりとした開業実績のあるネイルスクールを選ぶと良いでしょう。
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「ネイリストの業務委託」に関するよくある質問

最後にネイリストの業務委託に関するよくある質問に回答していきます。
業務委託とネイルサロン開業の違いって?
業務委託とネイルサロン開業はどちらも個人事業主ですが、2つの働き方には明確な違いがあります。
ネイルサロン開業は業務上の契約を交わす相手がいないため、開業のための準備からすべてオーナーである自身が行います。
ネイルサロン開業には、一定の準備期間やまとまった資金が必要な点を把握しておきましょう。
どちらにもメリット・デメリットがあるため、自分に合うのはどちらの働き方なのかをよく考えてみてください。
業務委託ネイリストはインボイス制度の影響を受ける?
業務委託ネイリストは個人事業主にあたるため、インボイス制度の影響を受けます。
インボイス制度とは、令和5年10月1日からはじまる複数税率に対応した消費税の仕入税額控除の方式です。
詳しくは国税庁のホームページなどを確認してください。
ネイリストの業務委託は資格がなくても働ける?
ネイリストに美容師のような国家資格はないため、資格がなくても問題ありません。
ただし、ネイリスト検定やジェルネイル検定などのネイル資格を保有していると、クライアントやお客様からの信頼を得やすいでしょう。
ネイリスト「業務委託」は自由度の高い働き方を求める人に最適!
ネイリストの業務委託は、雇用契約を結ばずに個人事業主(フリーランス)として働くスタイルです。
出勤時間や労働時間を自分で決められることが多く、自由度の高い働き方を求める方に最適です。
「週に3回、午前中のみ」「週末のみ」など柔軟な働き方ができるため、本業や主婦業との両立を目指す方にも向いています。
働き方に悩んでいるネイリストの方は、業務委託を選択肢の1つに入れてみてはいかがでしょうか。